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工事現場における「DX」とは?DX導入の初歩に最適な「IoT機器」も紹介!

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工事現場にもDXが取り入れられています!

DX(ディーエックス)という言葉を聞いたことがあるでしょうか?今までは「IT化・デジタル化」と言われていましたが、最近は「DX化」という言葉を聞く頻度が増えたと思います。しかし、この「IT化・デジタル化」と「DX化」は似ているようで大きな違いがあるのです。

そこで今回は「DX」について詳しく解説します。その中でも工事現場に導入されているDXについて、そのメリットや導入事例をご紹介します。

工事現場でDXの推進担当者の方は、ぜひ最後まで読み進めてください。

DX(ディーエックス)とは?

DX(ディーエックス)とは、Digital Transformation(デジタルトランスフォーメーション)の略語です。

DXに明確な定義はありませんが、経済産業省が発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX推進ガイドライン)」を参照すると、以下のような意味になります。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

つまり、単純に今の業務を「IT化・デジタル化」することではなく、顧客や社会のニーズを満たしつつ、自社の収益向上につなげる取り組みを「DX」と言います。

工事、建設業界の現状

工事、建設業では深刻な人手不足や技術継承の問題を抱えています。

建設業の就業者数はピークの1997年の約685万人から大きく減少傾向にあり、2020年には約492万人となっています。(総務省統計局「労働力調査」主な産業別就労者数より)建設業界でも高齢化が進んでいるため、この問題は今後さらに深刻になると予測されています。

工事現場でDXが求められる理由

人手不足や技術継承の問題をデジタル技術で解決するためにDXが工事現場にも少しずつ導入され始めましたが、2019年末から世界中へ拡大した「新型コロナウイルス」の影響でDXへのニーズが急増しました。

元々人手不足が問題になっていた業界な上に、コロナ禍になり1箇所に大人数を集めづらくなった今こそ、工事現場にもDXが求められています。

コロナ禍になり、ビジネスのあらゆるシーンでオンライン化が進んだことで、今までは工事現場に行かないと仕事ができないと思われていた業界ですが、工事・建設業界でも管理や検査などリモートで行える作業はリモートで行う動きも増えてきています。

工事現場でDXを活用するメリット

DX化が進むことで得られる具体的なメリットについて解説します。単なる「IT化・デジタル化」と「DX化」の違いに注目しながら、読み進めるとよりDXをイメージできます。

メリット1:業務の効率化

DX化前の工事現場の業務の多くがアナログで、非効率的な作業が多いと言われる業界でした。このような工事現場でDXを進めてデータとデジタルを活用することで、どの作業にどれくらいの時間がかかっているのかが明確になります。

人手と時間がかかっている作業は、今までの運用を見直して、新しい方法を試すか新しい建機の導入も検討すべきかもしれません。

長年続けてきた作業が効率的なのか、非効率的なのかをデータなしに判断することは困難なケースが多いです。DXを進めることで、業務の効率化に思い切った舵取りができるのです。

メリット2:安全性の向上

工事、建設業は危険と隣り合わせな業務が多く、全業種の平均と比べても死傷者数が多くなっています。中でも「墜落・転落の割合が多く、高所作業における危険を回避する手立てを打つ必要性が高まっています。

工事現場のDX化の一例として、橋脚や建物の外壁などの高所の点検作業にドローンを活用する動きが増えています。

ドローンの導入前までの高所作業は、屋上からゴンドラを吊り下ろしたり、足場を組んだりと人間が高所に行くことが前提でした。しかし、ドローンを活用することで、安全性も格段に高まりますし、作業の効率化も進められます。

メリット3:競争力の向上

工事、建設業を行う企業は全国に多数あり、DXを推進できている企業はまだ多くありません。高齢化が進む企業や零細企業がDXを進めることは簡単ではありません。

そのような業界で、DXを推進し、業務の効率化と安全性の向上を達成できた企業は、必然的に市場での競争力は上がることでしょう。

DXを推進することで、自社の人手不足の解消や安全性の向上を実現しつつ、企業としての収益の向上につながります。単にIT化・デジタル化するのではなく、社会と顧客の問題を解決しつつ、自社の収益向上につなげるのが、DXの本当の価値なのです。

工事現場のDX化に用いられるデジタル技術

工事現場にDXを導入するためには、用途に合ったデジタル機器の導入が必要です。ここでは工事現場に導入されてDXを推進しているデジタル機器について具体例を挙げて解説します。

種類1:ドローン

工事現場のDX化の事例として、最もイメージしやすいのは「ドローン」です。ドローンは主に高所の点検やメンテナンスに活用されています。

ドローンを活用することで高所作業が効率的かつ安全に行える上に、ドローンは安価に買えることから、多くの工事現場のDX化に貢献しています。

種類2:クラウドサービス

建設業界はDX化の前にIT化やデジタル化も更なる促進が必要だと言われている分野です。紙媒体でのやりとりも残っている現場もまだまだ多いのですが、紙のやり取りには「紛失」や「情報漏洩」のリスクもあり、早急なデジタル化が求められています。

そこでクラウド上にデジタル情報を保存できるサービスを使うことで、データの安全性の確保や他拠点とのスムーズなデータ共有にもつながります。

種類3:AI

AI(人工知能)は、DXの中でも最も広い範囲での活用が期待されているデジタル技術の1つです。例えば、熟練技術者の作業映像をAIでデータ解析を行い、技術継承のマニュアル作りに活かしたり、現場の作業進捗をAIで解析してスケジュール管理をする技術も開発されています。

ドローンや監視カメラにAIを搭載したものも増えてきており、より気軽にAI技術を工事現場に取り入れられるようになっています。

種類4:ICT(情報通信技術)

ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、スマートフォンやタブレットなどの通信技術を活用したコミュニケーションのことです。

ICT技術を建設機械と組み合わせることで、遠隔地から建設機械を操作し工事作業を行えるようになりました。特殊な建設機械になればなるほど操作できるオペレーターも限られるので、遠隔操作が進むとより効率的に工事を進められる可能性も高まります。

種類5:IoT(モノのインターネット化)

IoT(モノのインターネット化)とは、物理的な物に通信技術を搭載して、インターネットに接続できるようにする技術です。

例えば、従来は工事看板に設計図や安全注意喚起のポスターを貼っていましたが、工事現場にIoT機器であるデジタルサイネージを工事看板として設置することで、工事看板に表示させるコンテンツを効率よく切り替えられるようになりました。

工事現場でのDX導入事例

工事現場にDXを取り入れることで、業務の効率化や安全性の向上につながりますが、実際にどのようなデジタル技術が工事現場で活躍しているのでしょうか?ここでは工事現場のDX化の実例をご紹介します。

事例1:清水建設株式会社

※参照:https://www.shimz.co.jp/digital-strategy/

清水建設は、2021年4月に経済産業省が定める「DX 認定企業」に、同年6月には経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「DX 銘柄2021」にも選定されています。建設業界において「DX認定企業」と「DX 銘柄」の両方に同時選定されたのは清水建設が初めてです。

この清水建設のDXのテーマとして「ものづくり(匠)の心を持ったデジタルゼネコン」を掲げており、設計段階ではコンピュテーショナルデザイン「Shimz DDE」を活用し、屋外気流や大空間空調のシミュレーションを効率化しています。

また施工段階では、3Dプリンターでコンクリート支柱を構築したり、自動溶接ロボットが稼働するなど、工事現場に最新のデジタル技術を導入しています。

事例2:鹿島建設株式会社

※参照:https://www.kajima.co.jp/news/digest/sep_2021/feature/index.html

鹿島建設はデジタル技術を活用したビジネスモデルの変革で、新たな成長や競争力の向上につなげていることが評価され「DX 銘柄2021」に選出されています。

鹿島建設では、着工前の段階でBIM/CIM(3Dモデル技術で各工程の前段階で仮説検証を行うこと)と工程管理を連動させることで、デジタル空間で事前に施工シミュレーションを行い、実際の施工作業を効率化しています。

また、リコーが開発したVR空間に多人数が同時にリモート接続できるシステム「リコーバーチャルワークプレイス」を導入し、現場のライブ映像に遠隔から多人数が同時接続できる環境を整えています。これによりあたかも全員が現地にいるような感覚で、その現場についてのコミュニケーションや意思決定ができるようになっています。

デジタルサイネージで工事現場をDX化

先ほどの項目でご紹介したDXの事例は、建設業界でもかなり先進的な取り組みですので、全ての工事現場で導入できることではないと思います。そこで、全国の工事現場のDX導入の第一歩として「デジタルサイネージ」の導入が注目されています。

朝礼看板の代わりにデジタルサイネージを設置することで、朝礼時にはラジオ体操の映像を流し、その後は施工スケジュールや安全注意喚起のポスターを表示させるなど、大勢の作業員への情報伝達をより効率的に行えるようになっています。

特に作業工程が複雑な工事現場では、毎日の朝礼時にその日の詳細の作業工程に関する資料を大きくタイムリーに表示させられるので、現場の安全性や工事品質の向上に大きく貢献します。

屋外用デジタルサイネージの種類

工事現場に設置されている屋外用デジタルサイネージの種類は大きく分けて2種類に分けられます。工事規模が大きい現場では「LEDビジョン」が、小規模な現場では「液晶ディスプレイ」が活躍しています。

それぞれの特徴を詳しく解説します。

種類1:モニたろうDシリーズ(LEDビジョン)

「モニたろうDシリーズ」は、全国の工事現場に屋外用デジタルサイネージを設置した実績のあるヤマト広告株式会社のオリジナル製品である「朝礼看板LEDビジョン モニたろう」です。

工事現場に設置するデジタルサイネージの大きさが「75インチを超える大型サイズ」の場合は、LEDビジョンの方がコストメリットが出てきます。

また、LEDビジョンは320mm角のLEDパネルを組み合わせて大きなデジタルサイネージを作成するため、1箇所が破損してしまっても、1部分だけ交換すればすぐに修理が完了します。このメンテナンスのしやすさもLEDビジョンの特徴です。

>> モニたろうDシリーズについて詳しく見る

種類2:モニすけ(液晶ディスプレイ)

「モニすけ」はヤマト広告オリジナルの「屋外用高輝度液晶モニター」です。「75インチ以下の小型」のデジタルサイネージを設置する工事現場では、液晶ディスプレイの方がコストメリットが出ます。

液晶ディスプレイはLEDビジョンよりも細かい情報を映し出すことが可能なので、細かい設計図や施工指示もきれいに表示させられます。

また、工事現場の周りの仮囲いに小型の液晶ディスプレイを設置して工事スケジュールなどを発信することで、地域住民の方々への情報共有として使う現場も増えています。

>> モニすけについて詳しく見る

デジタルサイネージでDXを推進させましょう!

アナログなイメージを強く持たれがちな工事現場でも、様々なデジタル技術の活用が進み、より安全により効率的に作業を進めることで、人手不足や技術継承という業界課題の解決が進められています。

今はまだDXを進められていない工事現場では、DXの第一歩として「デジタルサイネージ」を設置することで、工事現場や会社としてのDX化の足掛かりにできます。

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